講　義：「急変時の多職種連携について学ぶ」
                                        まちなか診療所　管理者　三浦　太郎　氏

内　容：

医療と介護の両方を必要とする状態の高齢者が増加している中で、多職種の連携が重要である。地域において急変した場合に、その方の状態・状況を把握し、救急隊員へ正確に情報提供することが、スムーズな連携につながる。救急車要請が必要かどうかは、バイタルサインに注目することが大切である。数値化は必須ではなく、A（気道）B（呼吸）C（循環）を視て、聴いて、触ることで異常を察知できるようになると望ましい。痛みが出た瞬間が言えるような「突然」痛みが出てきたときは詰まる、破れる、捻れる可能性があり、救急受診を検討する必要がある。

講　義：「救急の立場から多職種連携を考える〜マイナ救急について〜」

                                        富山市消防局　警防課　主幹　周治　忠雄　氏

内　容：

令和6年中の救急出動件数と搬送人員は、全国・本市とも増加している。消防庁は救急業務の円滑化を図るため、マイナ救急の全国展開を進めており、令和7年10月1日より全国すべての消防本部で実証実験を開始することが決定した。マイナ救急とは、救急隊員が傷病者のマイナ保険証を活用し、過去の受診歴や薬剤情報等を把握し、より円滑に医療機関へ搬送するための取組である。マイナ保険証を活用することで、傷病者の情報を受け入れ医療機関に正確に伝えられる、病院の選定や搬送中の応急処置を適切に行える、搬送先病院で治療の事前準備ができる等の効果が期待される。皆様の命を守るため、マイナ救急、マイナ保険証の携行についてご理解をお願いしたい。

話題提供：「高齢者福祉施設と救急隊の連携体制構築に向けて」

                                        富山市消防局　大沢野消防署　消防士　深井　亮汰　氏

内　容：

本市では、高齢者福祉施設と救急隊の連携訓練を行っている。急病人発生から119番通報、救急隊引継ぎまで訓練を行い、施設職員と救急隊員が意見交換している。救急要請時の対応で連携がスムーズにいった例としては、介護職員が情報提供書やお薬情報を事前に準備してくれている、発見時の状況等を簡潔に説明してくれる、患者さんのいる場所まで誘導してくれる、必要時救急車に同乗または後追いしてくれる等の場合がある。今後ともご理解・ご協力をお願いしたい。